マウンテンバイクが国の政策に！「第3次自転車活用推進計画」でMTB活用が明確に位置づけ！

MTB活用が期待される3つの大きなポイント！

この計画でMTBの活用が特に期待されているのは、次の3つのポイントです。

1. 災害時における自転車活用の推進

MTBは災害時、ガソリン不足や交通渋滞が発生する中でも、機動性を発揮する重要な移動手段として注目されています。熊本地震や能登半島地震などの大規模災害の経験を踏まえ、災害時の活用が推進されることになりました。

今後、国道事務所などで自転車が配備され、訓練が重ねられることで危機管理体制が強化されます。また、地方公共団体でも災害時の自転車活用が促進されるよう働きかけが行われる予定です。

2. 子どもの自転車安全教育の推進、及び、都市公園・自然公園の自転車活用

近年、自転車に乗れる子どもが減っていることや、若年層の自転車事故が多いことが課題となっています。安全に自転車を練習できる環境が少ないことが背景にあるとされており、都市部・地方部ともに公園などの活用が求められています。

計画では、未就学児から高校生まで、ライフステージに応じた交通安全教育の充実や、公園などを活用して子どもたちが安全に自転車に乗れる環境の確保が明記されました。都市公園や自然公園を活用した自転車利用の好事例も積極的に周知される予定です。

3. MTBでのアドベンチャーツーリズムによる観光地域づくりと中山間地域の活性化

世界で約1兆米ドルの市場規模といわれるアドベンチャーツーリズムが盛り上がる中、MTBで自然を楽しむことは、新たな観光資源になると考えられています。

本計画では、サイクルツーリズムを通じて滞在型・回遊型観光を促進し、地域経済の循環を生み出すことがビジョンとして掲げられました。MTBを活用した取り組みを推進し、世界に誇れるサイクリング環境を創出することで、関係人口の拡大や雇用の創出を目指します。

今回の閣議決定に関する国土交通省の報道発表はこちらで確認できます。
国土交通省報道発表

MTB活用社会推進連絡協議会のビジョンと今後の取り組み

MTB協議会は、MTBを単なるスポーツやレジャーとしてだけでなく、中山間地域が抱える過疎化、高齢化、産業の空洞化、交通空白といった複合的な地域課題を解決するためのツールと位置づけています。

観光振興、関係人口創出、雇用創出、コミュニティ再生を一体的に進めることで、地域の根本的な活性化を目指しているんです。

MTB協議会は、今回の計画反映を「MTBが社会に貢献できる可能性を広く示すもの」と捉え、これからは取り組みの加速と深化を図る段階に入るとコメントしています。

現在の日本のMTB人口比率は、欧米のMTB先進国と比べてなんと約1/100！この大きな差の根本的な要因の一つは、MTBが走れるフィールドが圧倒的に不足していることだと考えられています。

MTB協議会は、MTB専用パークを整備するだけでなく、日本中に眠る「公共の山道」、つまり遊休インフラを有効活用することで、フィールドを爆発的に拡大することを目指しています。

「公共の山道活用」が実現すれば、MTB先進国と同水準のMTB人口比率に迫るような、爆発的なMTB人口拡大が期待できるでしょう。

しかし、日本の山道は権利関係や利用ルール、利用者間の合意形成など、非常に複雑な課題が山積しています。

MTB協議会は、全国各地での先進事例づくりとノウハウの体系化を積極的に進め、社会的な認知度と関係者による取り組みの熟度を高めていくことで、全国への横展開と、将来的な政策への反映につなげていくことを目指しています。

今後の展開

MTB活用社会推進連絡協議会は、活動のさらなる発展と社会的信頼性向上を目的として、現在法人化を準備中です。法人化により、自治体、企業、団体との連携をより強固なものとし、MTBを核とした中山間地域の包括的活性化に向けた取り組みを組織的・継続的に推進していく予定です。詳細については、準備が整い次第改めてお知らせされるそうですよ。

MTB活用社会推進連絡協議会について

MTB活用社会推進連絡協議会は、マウンテンバイク（MTB）を中山間地域が抱える複合的な課題を包括的に解決するツールと位置づけ、MTBが当たり前に活用される社会の実現を目指す団体です。現在、法人化を準備中。

【構成団体】

• 株式会社オリエンタルコンサルタンツ

• 株式会社JPF

• ヤマハ発動機株式会社

• 一般社団法人山守人・株式会社山守人

【主な活動】

• 全国各地における先進事例の創出・情報発信・横展開

• 行政・研究者・企業・市民団体等との連携体制整備

• 山道利活用に関するガイドライン・維持管理手法の整備

• 先進事例・エビデンスに基づく政策提言および制度化・予算化への働きかけ

【現在の取組事例】

• 山梨県市川三郷町との包括連携協定締結によるMTBまちづくり

• 都市公園のMTBコース整備・指定管理運営

• 学校教育へのMTB乗車技術・SDGs学習の導入

• 閑散期ロープウェイや登山道を活用したアドベンチャーツーリズムの推進

山守人について

株式会社山守人、一般社団法人山守人は、MTBフィールド管理運営、まちづくりコンサルティング、ツアー・イベント事業など、多岐にわたる事業を展開しています。

詳細はこちらのホームページをご覧ください。
山守人 HP

お問い合わせ

マウンテンバイクや山道、それらを活かした山林活用や地域づくり、先進事例のご紹介や政策制度に関することなど、あらゆる相談を受け付けています。安心安全なMTB環境の視察やMTB体験、MTBフィールド作りや運営、行政の計画策定のサポートも行っていますので、お気軽にお問い合わせください。

MTB活用社会推進連絡協議会ホームページ